保育園(認可保育所・認証保育所・こども園)の内装・外装・耐震ならパタタにお任せ下さい。

創造力溢れるこども達を育むための環境づくりパッケージ

保育園・幼稚園・こども園・環境空間デザイン

こどもや高齢者の皆様を「逞しく」育む環境創りを目指します

個性溢れる育み環境を整えていこうとする時代の方向性。
そんな中、こどもや高齢者、ひとりひとりの豊かな感性と、自由なコミュニケーション能力の向上に、Patataは応えていきます。

保育園・幼稚園・こども園・環境空間デザイン

保育園内装設計の事例

保育園の園児同士のはずむ会話、保育士と園児たちの元気な会話、保育士スタッフまたは保護者との語らいの空間・・・ 園舎の歴史をゆっくりと刻んでゆく五感に響く空間デザインをPatataと一緒に創りませんか？

窓を開けたことにより外からも中の様子がよく見える安心感と外部の光が差し込んだことにより園内が非常に明るくなり評判がよくなりました。

トイレの壁に絵を描くことによりこどもたちが安心する。またトイレの便器の大きさを年齢に合ったものにすることにより、よりトイレトレーニングが楽になったと好評でした。

心理学に基づく情報提供

発達心理学や色彩心理学をベースにオーダーメイド

お客様の様々なこだわりや思いを、発達心理学や色彩心理学を背景に、専門スタッフが企画します。専門性の検証を行い、「理由ある」育成空間と展開コンテンツをオーダーメイドします。

心理学に基づく情報提供

保育施設・内装デザインについて

私達Patataは様々な保育園・幼稚園・こども園他、幼児に関する空間づくりを専門に手がけているデザインオフィスです。
企画・内装デザイン・設計・施工管理・メンテナンスまで、保育施設の開園以後もひとつひとつをトータルにサポートいたします。

保育施設はこどもの気持ちに寄り添ったさまざまな空間を準備しなくてはなりません。

Patataのデザインは幼児の発達心理に合わせた限られたスペースの中に効率よくゾーンを配置したり、幼児の発達に合わせた家具や備品を提案したりして、保育者をサポートします。
企画・内装デザイン・設計・施工管理・メンテナンスまで、保育施設の開園以後もひとつひとつをトータルにサポートいたします。

手がけた園に関しまして、ぜひ多くの幼稚園、保育園経営者様にもご覧になっていただきたい園ばかりです。
また、保育園経営、こども園経営をご予定の経営者様、企業内保育をご予定の経営者様も、お気軽にお問合せ頂ければと思います。

新制度で増える教育・保育の場

幼稚園・保育園に加えて＜認定こども園＞の普及を図ります。
＜地域型保育＞を施設し、待機児童の多い3歳未満児の保育を増やします。

小学校就学前の施設としては、これまで幼稚園と保育園の2つが多く利用されてきました。
新制度では、幼稚園と保育園に加えて、両方の良さをあわせ持つ「認定こども園」を地域の実情に応じて、普及を図ります。また、新たに、少人数のこどもを保育する事業を創設し、待機児童の多い都市部、こどもが減っている地域の双方で身近な保育の場を確保していきます。

●保育所　0〜5歳

就労などのため家庭で保育のできない、保護者に代わって保育する施設
認可幼稚園と認可保育所とが連携して、一体的な運営を行うことにより、認定こども園としての機能を果たすタイプ

●幼稚園　3〜5歳

小学校以降の教育の基礎をつくるための幼児期の教育を行う学校
認可幼稚園が、保育に欠けるこどものための保育時間を確保するなど、保育所的な機能を備えて認定こども園としての機能を果たすタイプ

●認定こども園　0〜5歳

教育と保育を一体的に行う施設
認可保育所が、保育に欠けるこども以外のこどもも受け入れるなど、幼稚園的な機能を備えることで認定こども園としての機能を果たすタイプ

●地域型保育　0〜2歳

施設（原則20人以上）より少人数の単位で、0〜2歳のこどもを預かる事業
新制度では、新たに市町村の認可事業とし、待機児童の多い0〜2歳児を対象とする事業を増やします。保育施設を新設する場所のない都市部に加えて、こどもが減少している地方など、地域の様々な状況に合わせて保育の場を確保します。
（1）家庭的保育（保育ママ）
・家庭的な雰囲気のもとで、少人数（定員5人以下）を対象にきめ細かな保育を行います。 （2）小規模保育
・少人数（定員6〜19人）を対象に、家庭的保育に近い雰囲気のもと、きめ細かな保育を行います。
（3）事業所保育
・会社の事業所の保育施設などで、従業員のこどもと地域のこどもを一緒に保育します。
（4）居宅訪問型保育
・障害・疾患などで個別のケアが必要な場合や施設が無くなった地域で保育を維持する必要がある場合などに保護者の自宅で1対1で保育を行います。
※（こども；子育て支援新制度/改訂版/内閣府・文部科学省・厚生労働省）